第三者機関による
「住まいの通信簿」
住宅の性能を公正に評価するため、
国や第三者機関による各種の評価基準が作られています。
税制上のメリットがある「長期優良住宅」もその一つ。
大功の家は、それらさまざまな基準に準拠しながら、
それ以上のクオリティを追求しています。
長期優良住宅
長期優良住宅とは、一定の基準を満たした住宅を所管行政庁（都道府県知事又は市区町村長）が認定するものです。
大功の家は、二十年ほど前から長期優良住宅の認定基準をほぼ満たしていました。
お客様が末永く健康に安心して暮らせるようにと、骨太のがっちりした構造、
住み心地の良さ、メンテナンスの容易さなど追求してきた結果が、
長期優良住宅として認められたに過ぎません。
現在は、長期優良住宅は当たり前になりつつあります。
しかし、「長期優良住宅」＝「住み心地が良い家」とは限りません。
大功の家は、「長期優良住宅＋α」の付加価値をご提案します。
長期優良住宅の認定基準
１ 劣化対策
数世代にわたり住宅の構造躯体が使用できること
通常想定される維持管理条件下で、構造躯体(建物の骨組み）の使用継続期間が少なくとも100年程度となる措置が必要です。点検やメンテナンスのために、次の2点が求められています。
- 床下と小屋裏（屋根と天井の間の空間）の点検口を設置
- 点検等のため床下空間に一定以上の高さを確保（木造の場合には330mm以上）
２ 維持管理・更新の容易性
構造躯体に比べて耐用年数が短い内容・設備について、維持管理（清掃・点検・補修・更新）を容易に行うために必要な措置が講じられていること
建物を長期に使用すると、途中で取り替えなければならない部分が出てきます。水道やガス管、下水管の取替えまで、骨組みに影響を与えずにできるようにしておかなければなりません。
３ 耐震性
極めて稀に発生する地震に対し、継続利用のための改修を容易にするため、損傷レベルの低減を図ること」
建築基準法の基準の1.25倍の地震に耐えることが求められます。
４ 省エネルギー性
必要な断熱性能等の省エネルギー性能が確保されていること
平成11年省エネルギー基準（次世代省エネ基準）に適合するには、屋根や床、壁、天井、開口部の断熱性能を高くすることが求められます。
５ 居住環境
良好な景観の形成その他の地域における住居環境の維持及び向上に配慮されたものであること
地区計画、景観計画、条例によるまちなみ等の計画、建築協定、景観協定等の区域内にある場合には、これらの内容と調和が図れることが求められており、所管行政庁によって詳細な基準があります。都市計画道路などの予定地では認定が得られないなどの制限があります。
６ 住戸面積
良好な居住水準を確保するために必要な規模を有すること
住みやすさの点から、住宅に一定の広さが要求されます。木造一戸建ての場合、少なくとも一の階の床面積が40㎡以上（階段部分を除く面積）、床面積の合計が75㎡以上（2人世帯の一般型誘導居住面積水準）であることが必要です。ただし、55㎡（1人世帯の誘導居住面積水準）を下限として、所管行政庁により、引き上げ・引き下げられることがあります。
7 維持保全計画
建築時から将来を見据えて、定期的な点検・補修等に関する計画が策定されていること
(1)構造耐力上主要な部分 (2)雨水の侵入を防止する部分 (3)給水・排水の設備について、点検の時期・内容を定め、「維持保全計画」(認定に必要)に記載しなければなりません。少なくとも10年ごとの点検を要し、最低30年間の実施が義務付けられています。
長期優良住宅の税制上のメリット
住宅ローン
減税
住宅ローンを利用しない方のための
投資型減税
登録免許税の
減額
不動産取得税の課税標準からの
控除額の増額
固定資産税の
軽減期間の延長など
住宅金融支援機構の
【フラット35】Sの利用が可能
住宅性能表示の
住宅性能評価書
住宅性能表示制度は、住宅品質確保法にもとづき、
国土交通大臣および内閣総理大臣が定めた共通の基準に沿って
第三者機関が評価や検査を行い、評価書を交付するものです。
設計段階での評価の「設計住宅性能評価書」と建設段階での評価の「建設住宅性能評価書」の２種類があり、
大功の家では「設計住宅性能評価書」を交付します。
「建設住宅性能評価書」も、お客様のご要望によりお付けできます。
住宅性能評価を行う
メリット
- 外見からは判断できない建物の性能の違いを客観的に判断できます。
- 希望する性能のレベルを指定できます。
- 住まいの性能が等級や数値で表示されているので分かりやすく安心です。
- 第三者機関の評価員が性能をチェックするので安心です。
- 万一のトラブルにも専門機関が対応してくれるので安心です。
- 民間金融機関による性能表示住宅の住宅ローン優遇もあります。
- 建設住宅性能表示住宅は地震保険が優遇されます。
性能評価の判断基準
１ 地震などに対する強さ
（構造の安定）
地震や風等の力が加わった時の建物全体の強さ
◆評価方法：壁量、壁の配置のつりあい等
２ 火災に対する安全性
（火災時の安全）
火災の早期発見のしやすさや建物の燃えにくさ
◆評価方法：感知警報装置の設置、延焼のおそれのある部分の耐火時間等
３ 柱や土台などの耐久性
（劣化の軽減）
建物の劣化（木材の腐朽等）のしにくさ
◆評価方法：防腐・防蟻措置、床下・小屋裏の換気等
４ 配管の清掃や補修のしやすさ、更新対策
（維持管理・更新への配慮）
配水管・給水管・給湯管・ガス管の点検・清掃・補修のしやすさ
◆評価方法：地中埋設管の配管方法等
５ 省エネルギー対策
（温熱環境）
暖冷房時の省エネルギーの程度
評価方法：躯体・開口部の断熱等
６ シックハウス対策・換気
（空気環境）
内装材のホルムアルデヒド放散量の少なさ及び換気措置
◆評価方法：居室の内装材の仕様、換気措置等
７ 窓の面積
（光・視環境）
日照や採光を得る開口部面積の多さ
◆評価方法：居室の床面積に対する開口部面積の割合
８ 遮音対策
（音環境）
居室のサッシ等の遮音性能
◆評価方法：サッシ等の遮音等級
※音環境は選択項目です
９ 高齢者や障害者への配慮
（高齢者等への配慮）
バリアフリーの程度
◆評価方法：部屋の配置、段差の解消、階段の安全性、手すりの設置、通路・出入り口の幅員等
10 防犯対策
開口部の侵入防止対策
◆評価方法：戸及び鍵、サッシ及びガラス、雨戸等の侵入防止対策
自立循環型住宅の
省エネルギー評価
自立循環型住宅とは、住まいのエネルギー消費量削減を目指して作られた、
建築環境・省エネルギー機構による評価基準です。
より詳しくいえば、気候や敷地特性など立地条件と住まい方に応じて極力自然エネルギーを活用した上で、
建物と設備機器の選択に注意を払うことによって居住性や利便性の水準を向上させつつ、
居住時のエネルギー消費量（CO2排出量）を2010年頃の標準的な住宅と比較して50％にまで削減可能で、
2015年までに十分実用化できる家が、自立循環型住宅と評価できます。
大功の家も、この基準に基づく設計を行うことができます。
CASBEEによる
建築物環境性評価
「CASBEE」（建築物総合環境性能評価システム）は、建築物の環境性能で評価し格付けする手法です。
省エネや省資源・リサイクル性能といった環境負荷削減の側面はもとより、
室内の快適性や景観への配慮といった環境品質・性能の向上といった側面を含めた
建築物の環境性能を総合的に評価するシステムです。
大功の家は、お客様のご要望により評価書を発行することができます。
※CASBEE＝Comprehensive Assessment System for Built Environment Efficiency
気密測定試験
住まい全体の気密性を表す指標を「C値」と呼んでいます。
この数値は「相当隙間面積（c㎡/㎡）」といわれ、床面積1㎡あたりにどれだけの隙間面積があるかを表します。
計算としては、住宅全体に存在する隙間の総量を、住宅全体の床面積で割った数値となります。
数値が小さいほど、隙間が少ない家＝気密性の高い住宅という意味です。
大功の家では、断熱工事終了時とお引渡し前の２回に分けて気密測定試験を行い、
合格ラインであるC値0.2～0.4c㎡/㎡を達成します。
気密性能が悪い（C値：2.0前後）中気密住宅ですと、
計画換気が狂ってしまうばかりでなく、壁内結露の原因にもなります。
そのため、断熱工事終了時の測定で合格ラインに達しないと
壁の仕上げに移ることができません。